ミレニアル世代・Z世代の採用活動では、企業側がどう対応していくべきか。

世代間で価値観のギャップは起こるのは、もはや必然と言えます。

そのため、性格や価値観といったものを測定する従来型の適性診断では、新世代の人材の本質を推し量るのは難しい側面があります。

それではどうしたらよいのか？

その答えは「行動」に着目し、世代間に存在する価値観の差では無く「その人物がどのような行動を取る傾向があるのか」を診断し、その情報を元に採用活動を行っていくべきだと言えます。

ミレニアル世代・Z世代という言葉を最近よく耳にします。

この世代はこれまでの価値観とは異なる価値観で、働き方や企業を選ぶと言われています。自分の人生にとって意味のある働き方ができるのか、その企業で働くことが社会貢献にどの程度寄与しているのか、その企業は自分を本当に必要としているのか…。

今後、人材採用は企業が人材を選ぶ時代から、人材が企業を選ぶ時代に急速に変わって行きます。

◎ミレニアル世代

1981年以降に生まれ、2000年以降に成人を迎えた世代を指します。

日本だと20代前半から30代後半くらいの年齢の人々を指し、デジタルネィティブと呼ばれるインターネットが当たり前の時代に育った世代で、学生時代からスマートフォンを使いこなし、ツイッターやフェイスブック、インスタグラムなどのSNS利用にも積極的です。

◎Z世代

1996年代～2012年生まれ（ミレニアルより後の世代）25歳〜10歳くらいの世代を指し、情報リテラシーが高く、物質的な豊かさよりも精神的な豊かさを求める傾向があります。

また、仲間とのつながりを大事にして、より社会貢献性の高い仕事に興味があるとも言われています。

現在、人材採用に携わる世代の人間からすると、大きく人生観、価値観・考え方に差があることは明白ではないでしょうか。

そして、この「価値観」部分に関しては、容易に変えることはできません。
このことについては下記記事内「コンピテンシーの領域をあらわす氷山モデル」で詳しく解説しておりますのでご一読ください。

広がりつつある世代間の考え方の差

海外のミレニアル世代研究所が行った調査によると、ミレニアル世代のうち10人に9人が、より社会課題の解決に取り組んでいるブランドから商品を購入することを望み、6割以上が、社会的責任を重視する企業で働けるのであれば報酬がカットされてもかまわないと考えていることがわかりました。

今後、社会的責任を十分に果たせていない企業は淘汰される可能性もあると警告しています。

今後、日本国内でもこうした世界の動向は無視できない社会現象として、若い世代の働き方にも影響を及ぼしてくるでしょう。

若い世代が企業を選ぶ価値観が、賃金などの待遇面や、企業のネームバリューでは無くなった時、重要なことはその企業が何を達成したいがために存在しているのか？という本質に関わるものになってきます。

その大義を果たすためにどんな人材を必要としているのか？ということが人材採用の目的となり、そうした人材採用の基準がない企業には、人は集まって来なくなります。

人材採用は企業が人材を選ぶ時代から、その企業が自分に働く場所として相応しい企業かどうかを、働く側から選ばれる時代になっていきます。

ミレニアル世代・Z世代の若者は、これまでの価値観とは全く異なる価値観で会社を選ぶ

意味のある会社。

意味のある仕事。

意味のある人材。

これらが問われる時代に対する準備はできていますか？
企業は今からそのための準備を始めなくてはなりません。

採用担当者世代との、価値観などのギャップは簡単に埋まるものではありません。

それでは採用時にどうしたらよいのか？
どうすれば求職者の本質を見抜くことができるのか？

このことを念頭において、情報収集・準備をしていければ、この先の変化にも柔軟な対応ができるはずです。